沖縄県がん診療連携協議会運営サイト
全てのがん診療に携わる医師が研修等により、緩和ケアについての基本的な知識を習得することが目標です。
2022年症例の院内がん登録データを国立がん研究センターへ提出した沖縄県の18施設を対象として、2022年1月1日より2022年12月31日までの1年間に、自施設で診断または他施設ですでに診断されて自施設に初診した全がん種の登録症例を調査の対象とし集計を行った。
詳細集計部位は、昨年と同様で15部位。いずれも、沖縄県で罹患と死亡の多い部位となっている。
5年相対生存率については、沖縄県のがん診療連携拠点病院である那覇市立病院、沖縄県立中部病院、琉球大学病院の3施設の施設別、部位別、ステージ(病期)別5年相対生存率集計。解釈に注意を要するため、条件付きで掲載した。
昨年度同様、グラフと集計表中心のレイアウトに加え、専門医のコメントを掲載。市民目線の情報発信を目指した。
・院内がん登録データからみる沖縄県のがん診療の現状 2022年症例 院内がん登録集計報告書
2021年症例の院内がん登録データを国立がん研究センターへ提出した沖縄県の18施設を対象として、2021年1月1日より2021年12月31日までの1年間に、自施設で診断または他施設ですでに診断されて自施設に初診した全がん種の登録症例を調査の対象とし集計を行った。
詳細集計部位は、昨年と同様で15部位。いずれも、沖縄県で罹患と死亡の多い部位となっている。
5年相対生存率については、沖縄県のがん診療連携拠点病院である那覇市立病院、沖縄県立中部病院、琉球大学病院の3施設の施設別、部位別、ステージ(病期)別5年相対生存率集計。解釈に注意を要するため、条件付きで掲載した。
昨年度同様、グラフと集計表中心のレイアウトに加え、専門医のコメントを掲載。市民目線の情報発信を目指した。
・院内がん登録データからみる沖縄県のがん診療の現状 2021年症例 院内がん登録集計報告書
2019年症例の院内がん登録データを国立がん研究センターへ提出した沖縄県の18施設を対象として、2020年1月1日より2020年12月31日までの1年間に、自施設で診断または他施設ですでに診断されて自施設に初診した全がん種の登録症例を調査の対象とし集計を行った。
詳細集計部位は、昨年と同様で15部位。いずれも、沖縄県で罹患と死亡の多い部位となっている。
5年相対生存率については、沖縄県のがん診療連携拠点病院である那覇市立病院、沖縄県立中部病院、琉球大学病院の3施設の施設別、部位別、ステージ(病期)別5年相対生存率集計。解釈に注意を要するため、条件付きで掲載した。
昨年度同様、グラフと集計表中心のレイアウトに加え、専門医のコメントを掲載。市民目線の情報発信を目指した。
・院内がん登録データからみる沖縄県のがん診療の現状 2020年症例 院内がん登録集計報告書
2019年症例の院内がん登録データを国立がん研究センターへ提出した沖縄県の18施設を対象として、2019年1月1日より2019年12月31日までの1年間に、自施設で診断または他施設ですでに診断されて自施設に初診した全がん種の登録症例を調査の対象とし集計を行った。
詳細集計部位は、昨年と同様で15部位。いずれも、沖縄県で罹患と死亡の多い部位となっている。
5年相対生存率については、沖縄県のがん診療連携拠点病院である那覇市立病院、沖縄県立中部病院、琉球大学病院の3施設の施設別、部位別、ステージ(病期)別5年相対生存率集計。解釈に注意を要するため、条件付きで掲載した。
昨年度同様、グラフと集計表中心のレイアウトに加え、専門医のコメントを掲載。市民目線の情報発信を目指した。
・院内がん登録データからみる沖縄県のがん診療の現状 2019年症例 院内がん登録集計報告書
2018年症例の院内がん登録データを国立がん研究センターへ提出した沖縄県の18施設を対象として、2018年1月1日より2018年12月31日までの1年間に、自施設で診断または他施設ですでに診断されて自施設に初診した全がん種の登録症例を調査の対象とし集計を行った。
詳細集計部位は、昨年と同様で15部位。いずれも、沖縄県で罹患と死亡の多い部位となっている。
5年相対生存率については、沖縄県のがん診療連携拠点病院である那覇市立病院、沖縄県立中部病院、琉球大学医学部附属病院の3施設の施設別、部位別、ステージ(病期)別5年相対生存率集計。解釈に注意を要するため、条件付きで掲載した。
昨年度同様、グラフと集計表中心のレイアウトに加え、専門医のコメントを掲載。市民目線の情報発信を目指した。
・院内がん登録データからみる沖縄県のがん診療の現状 2018年症例 院内がん登録集計報告書
2017年症例の院内がん登録データを国立がん研究センターへ提出した沖縄県の18施設を対象として、2017年1月1日より2017年12月31日までの1年間に、自施設で診断または他施設ですでに診断されて自施設に初診した全がん種の登録症例を調査の対象とし集計を行った。
詳細集計部位は、昨年と同様で15部位。いずれも、沖縄県で罹患と死亡の多い部位となっている。
5年相対生存率については、沖縄県のがん診療連携拠点病院である那覇市立病院、沖縄県立中部病院、琉球大学医学部附属病院の3施設の施設別、部位別、ステージ(病期)別5年相対生存率集計。解釈に注意を要するため、条件付きで掲載した。
昨年度同様、グラフと集計表中心のレイアウトに加え、専門医のコメントを掲載。市民目線の情報発信を目指した。
・院内がん登録データからみる沖縄県のがん診療の現状 2017年症例 院内がん登録集計報告書
2016年症例の院内がん登録データを国立がん研究センターへ提出した沖縄県の18施設を対象として、2016年1月1日より2016年12月31日までの1年間に、自施設で診断または他施設ですでに診断されて自施設に初診した全がん種の登録症例を調査の対象とし集計を行った。
詳細集計部位は、昨年と同様で15部位。いずれも、沖縄県で罹患と死亡の多い部位となっている。
5年相対生存率については、沖縄県のがん診療連携拠点病院である那覇市立病院、沖縄県立中部病院、琉球大学医学部附属病院の3施設の施設別、部位別、ステージ(病期)別5年相対生存率集計。解釈に注意を要するため、条件付きで掲載した。また今回は、沖縄県は離島を抱えていることから、二次保健医療圏の集計をさらに詳細に行った。
昨年度同様、グラフと集計表中心のレイアウトに加え、専門医のコメントを掲載。市民目線の情報発信を目指した。
・院内がん登録データからみる沖縄県のがん診療の現状 2016年症例 院内がん登録集計報告書
患者の立場の方は、ご自身のがんに関わる現状を知り、納得できる治療を受けたり、よりよい療養生活を送る助けとして。
医療従事者の立場の方は、医療の質の向上に役立つデータ源として。
行政の立場の方は、がん対策に寄与するデータ源として、上記サイトを利用していただけたら幸いです。
2015年症例の院内がん登録データを国立がん研究センターへ提出した沖縄県の17施設を対象として、2015年1月1日より2015年12月31日までの1年間に、自施設で診断または他施設ですでに診断されて自施設に初診した全がん種の登録症例を調査の対象とし集計を行った。
今回は、昨年詳細集計を行った13部位に、骨・軟部組織、脳・中枢神経系の2部位を追加し、15部位を詳細集計。いずれも、沖縄県で罹患と死亡の多い部位となっている。
5年相対生存率については、沖縄県のがん診療連携拠点病院である那覇市立病院、沖縄県立中部病院、琉球大学医学部附属病院の3施設の施設別、部位別、ステージ(病期)別5年相対生存率集計。解釈に注意を要するため、条件付きで掲載した。また今回は、沖縄県は離島を抱えていることから、二次保健医療圏の集計をさらに詳細に行った。
昨年度同様、グラフと集計表中心のレイアウトに加え、専門医のコメントを掲載。市民目線の情報発信を目指した。
・院内がん登録データからみる沖縄県のがん診療の現状 2015年症例 院内がん登録集計報告書
※2015年院内がん登録集計報告書のP52に誤植がございました。(ステージ?・?期グラフの貼り間違え)
【 P52誤植修正 PDF 】
訂正の上、関係者のみなさまにご迷惑をおかけしましたことをお詫び申し上げます。
2014年症例の院内がん登録データを国立がん研究センターへ提出した沖縄県の17施設を対象として、2014年1月1日より2014年12月31日までの1年間に、自施設で診断または他施設ですでに診断されて自施設に初診した全がん種の登録症例を調査の対象とし集計を行った。
今回は、昨年詳細集計を行った10部位に、口腔・咽頭、胆のう・胆管、皮膚の13部位を詳細集計。いずれも、沖縄県で罹患と死亡の多い部位となっている。
5年相対生存率については、沖縄県のがん診療連携拠点病院である那覇市立病院、沖縄県立中部病院、琉球大学医学部附属病院の3施設の施設別、部位別、ステージ(病期)別5年相対生存率集計。解釈に注意を要するため、条件付きで掲載した。また、17施設別の集計も行った。
昨年度同様、グラフと集計表中心のレイアウトに加え、がん疫学者と専門医のコメントを掲載。市民目線の情報発信を目指した。
2013年症例の院内がん登録データを国立がん研究センターへ提出した沖縄県の16施設を対象として、2013年1月1日より2013年12月31日までの1年間に、自施設で診断または他施設ですでに診断されて自施設に初診した全がん種の登録症例を調査の対象とし集計を行った。
今回の集計から5大がん(胃、大腸、肝臓、肺、乳房)に加え、膵臓、子宮頸部、子宮体部、前立腺、血液腫瘍の10部位を取り出して集計。5年相対生存率(臨床進行度別、ステージ別)も算出した。また、16施設別の集計も行った。
グラフ中心のレイアウトに加え、がん疫学者と専門医のコメントを掲載し、市民目線の情報発信を目指した。
2013年9月時点で指定されていた沖縄県がん診療連携拠点病院3施設を対象として、2012年1月1日より12月31日までの1年間に、自施設で診断または他施設ですでに診断されて自施設に初診した全がん種の登録症例を調査の対象とした。
2012年9月時点で指定されていた沖縄県がん診療連携拠点病院3施設を対象として、2011年1月1日より12月31日までの1年間に、自施設で診断または他施設ですでに診断されて自施設に初診した全がん種の登録症例を調査の対象とした。
2011年10月時点で指定されていたがん診療連携拠点病院388施設を対象として、2010年1月1日より12月31日までの1年間に、自施設で診断または他施設ですでに診断されて自施設に初診した全がん種の登録症例を調査の対象とした。
2010年全国集計では、肺がんの組織型別集計をはじめ、施設によってセカンドオピニオン例を含んでいたことで実態がわかりにくくなっていた従来の集計を、診断・治療を実際に行った症例に絞った集計に変更されている。
2010年4月1日時点で指定されていたがん診療連携拠点病院379施設を対象として、2009年1月1日より12月31日までの1年間に、自施設で診断または他施設ですでに診断されて自施設に初診した全がん種の登録症例を調査の対象とした。
なお2010年集計から、従来の集計を、診断・治療を実際に行った症例に絞った集計に変更され、2009年からの経時的な変化をわかりやすくするため追加・修正するなど、集計方法の改善を行っている。
2009年11月1日時点で指定されていたがん診療連携拠点病院377施設を対象として、2008年1月1日より12月31日までの1年間に、自施設で診断または他施設ですでに診断されて自施設に初診した全がん種の登録症例を調査の対象とした。
2008年11月に当時のがん診療連携拠点病院353施設に対して、全国集計の手順書を送付し、2007年1月~12月に診断された「がん」の情報を、2009年3月、手順書に従ってデータ提出していただき、そのデータを集計したものです。
1.平成28年度沖縄県がん登録事業報告書(平成24年(2012年)の罹患集計)について
平成28年度沖縄県がん登録事業報告書(平成24年(2012年)の罹患集計)を、アップロードしました。
・平成28年度沖縄県がん登録事業報告書(平成24年(2012年)の罹患集計)
2.5年相対生存率(2007-2009年症例・2015年9月集計)
・5年相対生存率(2007-2009年症例・2015年9月集計)(PDF)
1.院内がん登録の実施施設
専門的ながん診療を行っている施設で院内がん登録を実施し、国立がん研究センターへデータ提供を行っている施設は以下の17施設。(2014年12月現在)
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